ストーカーの多くは、もともと恋人同士であったり夫婦であったりする場合も多いのですが、全く面識のない人に好意を持たれ付きまとわれる場合もあります。
ストーカー行為による被害というのは思っている以上に多く、場合によっては凶悪な犯罪にまで巻き込まれてしまうということもありますから、できるだけ早めに対応策を考える必要があります。　

では実際に、ストーカー行為というのはどのようなものがあるのでしょうか。
主な被害としては、上記に挙げた付きまといや待ち伏せという行為もありますが、自宅の押しかけや、うろつきなどの行為に発展してくる場合もあります。
また、元から顔見知りであり、自宅の電話番号や携帯電話の番号などを知られている場合には、監視していると告げる行為が行われることも多くあります。

さらに相手の気持ちが加速してくると、面会や交際の要求をしてくることもよくあることです。
また、元恋人や夫婦だった場合には、乱暴な言動で脅しをかけてくる場合もありますし、無言電話や連続した電話でこちら側にダメージを与えてくることも少なくはありません。
さらにファクシミリ、電子メール、SNSメッセージから執拗に連絡をしてくる場合もありますから、この部分でも警戒をしておくべきです。

相手には愛情という気持ちがまず発生することが多いのですが、自己中心的な考え方を持っているので本当の愛情ではなく、目的は相手を支配することが重要となっています。
そうでなければ、愛情を持っている相手を傷つける事は無いからです。歪んだ愛情が憎悪に変わり、ストーカー行為という悪質なトラブルに発展していくのです。

憎悪にかられた精神状態のストーカーというのは手段を選ばない傾向もあります。
汚物などの送付や名誉を傷つける、さらには男女関係を持っていた場合に性的羞恥心の侵害までも行ってきます。
会社に連絡をしてきたり、近隣の人々に悪い噂を立てるなど危害の加え方も多種多様です。
さらに、最近のストーカー被害の件数は以前より多くなっています。

ストーカーなどの被害が増えるようになってから、個人情報保護法案など設立されましたが、同時に情報が安易に流れてしまう時代ともなりましたから、ストーカーにとっては好都合の条件も揃っている環境です。
その理由は、インターネットの発展などにより自分自身の個人情報が流れてしまうという事情も理由になっています。
これを防ぐ為には安易にツイッターなどを設けないなどの警戒心を持つことも必要となります。

今まで掲載した通りにストーカーというのは手段を選びません。
例えば住居を変えたとしても、なりすまし行為により住所を特定してくることも少なくはありません。
ですから転居を決める際にも個人情報が流れないように業者にあらかじめ伝えておくというのもストーカー被害から逃れる一つの手段ではあります。
さらに情報の流れやすいインターネットでのやりとりなども、ある程度閉鎖しメールアドレスや携帯電話の番号を変えるというのも難しいことではありますが有効な対策方法です。

ストーカー行為というのは自分でも案外気づかないという性質も持っています。
なぜなら、人は人との口頭のやりとりをすることがありますし、メールを相手側に送るということもあるでしょう。
また、好意を持った相手により近づきたいという心理を持っていますから、相手の自宅に近づいてしまうということもあるのです。
ですが、これらの行為はストーカーに該当する場合があります。
告訴によりストーカーと判断された場合には、6カ月以下の懲役又か50万円以下の罰金という刑罰が下されます。
さらに、ストーカー行為禁止命令が出されたにも関わらず違反をした場合、ストーカー行為そのものを継続したと判断されれば、1年以下懲役か100万円以下の罰金刑となります。

ストーカー行為に悩む人は非常に多く、女性ばかりではなく男性もストーカー被害を受ける場合があります。
どちらもストーカー行為が加速すればするほど精神的にも苦痛になりますし、身の危険を感じてしまう場合もあるでしょう。
以前はストーカー行為による犯罪について警察でも曖昧な措置を取られる場合が多かったのですが、現在ではストーカー規制法も定められており、被害届を出せば受理されます。
ですから、深刻なストーカー被害を受けている場合には、なるべく早めに被害届を出すことが重要です。
この場合には、録音やファクシミリ等の書面など、あらゆる証拠を残しておくとより素早く適切に警察が取り締まりを開始してくれます。
また、場合によっては告訴を検討するべきです。ストーカー被害は以前より深刻になりつつあります。
誰もが警戒心や自制心を持たなければならない時代になってきたのです。